研究成果の概要

パンデミック時のウイルス感染を軽減するためには、集団の行動を変えることや医薬以外の政策的介入への支持も重要な要素です。 COVID-19パンデミックの初期段階（2020年4月～5月）において、公衆衛生行動（例：空間的距離を置く、より厳格な衛生管理）の実施や公共政策的な介入（例：飲食店の閉鎖）への支持について、大規模な国際共同調査（回答者は67カ国の49,968名）を実施しました。ナショナル・アイデンティティ（自国への帰属意識）が強いと回答した回答者は、実施と支持の両方が一貫して高い傾向が見られ、その結果にサンプルの代表性による違いはありませんでした。 また、日本を含む42カ国について、オープンデータを用いて概念的な再現性検証を行いました。世界価値観調査(World Value Survey)データを用いたナショナル・アイデンティティ指標とGoogleモビリティレポートを用いたパンデミック中の実際の行動変化には負の相関（r = -0.40）が見られ、ナショナル・アイデンティティが高いほど移動が減少していることがわかりました。これは今回の大規模調査の結果と整合するものです。 これらの結果をふまえて、COVID-19や今後のパンデミック管理の上でナショナル・アイデンティティ、リーダーシップ、公衆衛生の関連性が持つ含意について考察しました。

本研究成果はNature Communicationsに2022年1月26日に掲載されました。

タイトル

National identity predicts public health support during a global pandemic