大竹文雄特任教授らの研究成果が公開されました。

概要

大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）の加藤大貴特任准教授（常勤）、大竹文雄特任教授（常勤）は、国立がん研究センター中央病院の福田隆浩氏、東京大学医学部附属病院の吉内一浩氏、伊那中央病院の黒澤彩子氏との共同研究として、日本骨髄バンク（JMDP）の協力のもと、ドナー候補者に送る通知文に行動経済学的なメッセージ（ナッジ）を加えるフィールド実験をランダム化比較試験として実施しました。

研究成果のポイント

• 骨髄移植のドナー候補者に送る「適合通知」に、適合する登録ドナーは患者一人あたり限られているというメッセージを加えると、提供前の適格性検査（確認検査）への進行率が約7.3%上昇することを、ランダム化比較試験で実証
• 費用対効果の試算では新規ドナー約40,880人の登録確保に相当し、年齢上限により今後5年間で見込まれるドナー減少（約10万人）の約4割を、ごく低コストで補える計算となる
• 複数のメッセージを同時に示すと効果が薄れ、行動をうながす情報は「簡潔に伝える」ことが重要であることも明らかに
• 骨髄バンクに限らず、希少な血液型の献血など、協力できる人が限られる場面への応用に期待

Title

Exploring information provision to promote stem cell donation: Evidence from a field experiment of the Japan Marrow Donor Program

Author

Hiroki Kato, Fumio Ohtake, Saiko Kurosawa, Kazuhiro Yoshiuchi, Takahiro Fukuda

Journal

Published online in Journal of Economics Behavior & Organization on June 18, 2026

DOI

https://doi.org/10.1016/j.jebo.2026.107666