研究の概要と成果

大阪大学感染症総合教育研究拠点の村上道夫特任教授（常勤）は、COVID-19の5類感染症移行前後におけるマスク着用とその理由を調査するとともに、両者の関連の方向性を解析しました。

これまで、日本ではCOVID-19流行下でのマスク着用率が高いこと、並びに、マスク着用が推奨されている時期では、規範観が高い人ほどマスクを着用する傾向があることが知られていました。しかし、マスク着用とその理由の関連の方向性については明らかになっていませんでした。また、2023年5月８日にCOVID-19が5類感染症に移行してからマスク着用率は下がると推測されていましたが、どのような理由がその変化に関連するかは不明でした。

そこで、今回、５類感染症移行前後にあたる2023年４月と６月に日本におけるマスク着用とその理由を調査するとともに、両者の関連の方向性を解析しました。

その結果、2023年４月と６月において、マスクを頻繁に着用すると回答した人はそれぞれ67％、59％であり、マスク着用率はわずかに低下しました。マスク着用とその理由の関連の方向性を分析したところ、以下のことが判明しました。

1. 4月時点における感染リスク回避以外の社会心理的要因に関する理由（規範観や安心感など）が６月のマスク着用に影響を及ぼした。すなわち、４月に社会心理的要因の理由を重視していた人は、６月にマスクを着用していた（あるいは、4月に社会心理的要因の理由を重視していなかった人は、6月にマスクを着用しなくなった）。
2. ４月時点のマスク着用は、６月時点の感染リスク回避に関する理由（自身の感染防御や他の人への感染予防）に影響を及ぼした。すなわち、４月にマスクを着用していた人は、６月に感染リスク回避の理由を重視するようになった（あるいは、4月にマスクと着用していなかった人は、6月に感染リスク回避の理由を重視しなくなった）。

このことから、マスク着用の緩和が進む場合においても、規範観や安心感などの感染リスク回避以外の社会心理的要因を踏まえた情報や社会像を発信したり、共有したりすることが重要だと考えられます。

本研究成果は、オランダ科学誌「International Journal of Disaster Risk Reduction」に、2023年10月20日にオンライン公開されました。

Title

“Bi-directional associations between mask usage and the associated reasons before and after the downgrading of the legal status of COVID-19 in Japan: A longitudinal study”

Author

村上 道夫

DOI

https://doi.org/10.1016/j.ijdrr.2023.104072