小林智之連携研究員、村上道夫教授、三浦麻子教授の研究成果が公開されました。

概要

大阪大学感染症総合教育研究拠点の小林智之連携研究員（関西大学社会学部准教授）、村上道夫教授、三浦麻子教授（大阪大学大学院人間科学研究科、感染症総合教育研究拠点兼任）の研究グループは、日本、英国、米国、中国、韓国、ドイツ、イタリア、南アフリカの8カ国を対象にオンライン調査を行い、将来のCOVID-19ワクチン接種の意図や政府や保健機関による接種推奨への賛否、賛成派・慎重派それぞれへの好感度、そしてワクチン接種を支持する理由を明らかにしました。

研究のポイント

• 日本を含む世界8ヵ国でのオンライン調査により、ワクチン接種に積極的な人（賛成派）ほど、ワクチンに慎重な人への嫌悪感も強く、賛成派と慎重派の分断が深まりやすいことが判明。
• 一方で、「接種しないと罰則がある」という理由は、将来の接種意図を高める効果はほとんどない一方で、賛成派と慎重派のあいだの感情的な対立をやや和らげる可能性が示された。
• 本調査は、日本、英国、米国、中国、韓国、ドイツ、イタリア、南アフリカの18〜74歳の計13,097名を対象に、2023年7月〜2024年4月に4回実施し、将来のCOVID-19ワクチン接種の意図や、パンデミック下での政府などのワクチン接種の推奨に対する賛成派と慎重派がお互いをどう感じているかを比較したもの。
• 感染症対策をめぐるメッセージが、人々の協力を促すと同時に社会の分断も生みうるという「光と影」を具体的に示した。今後、人々の協力と社会の繋がりの両方を守れるメッセージや制度設計の検討に活用できる可能性がある。

Title

Impact of vaccination justifications on compliance and social polarization: A repeated cross-sectional study in eight countries

Authors

Tomoyuki Kobayashi, Michio Murakami, Asako Miura

Journal

Published online in Vaccine: X, Volume 28, on December 12, 2025

DOI

https://doi.org/10.1016/j.jvacx.2025.100766